インドで現地採用として働く人たちが遭遇するトラブルも様々。働く側にもある程度のインドで働く事についての基礎知識がないと、インドに来てから、インドで働く現地採用の人たちとの情報交換していくうちにインドでの就職先の選択ミスに気が付き、後悔をするというひと達が後を絶ちません。インドに渡航する前に未然に防げるポイント、確認事項、実際にあったトラブルなどを紹介していきます。

インド就職のポイントその1.ビザ編
インドに渡航するビザの種類について

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・観光ビザ:観光者向け、ライトなビジネスな場合(定義は曖昧です)は観光ビザでも渡航可。
→まれに、観光ビザで就労を促す会社もあります。トラブルになる可能性を秘めてる会社の確率が高いです。

・ビジネスビザ:出張や商談などでインドに滞在するひと向け。年間183日を超えた場合は、インドで個人所得税が課税される。
【要チェック】インドで、183日以上の滞在予定かつインドルピーでの給与を受け取るという前提にも関わらずビジネスビザの就労を促す場合も注意が必要。試用期間だけなのかなど確認をしておいた方がよい。下記にある、年間USD25,000以上の給与を保障から避けたい事を理由に会社などがビジネスビザで就労させる場合があります。

・エンプロイービザ:
→インドで就労する場合、エンプロイービザの発行が基本です。年間USD25,000以上の給与を保障することが定められてます。(2015年8月現在、月収Rs.130,000以上)

・エックスビザ
→駐在員の家族などが申請するビザ。インドでの就労は認められていません。

・日本語教師、翻訳、シェフビザなどに発行されるビザ
→特定の職種に限り、就業する場合も年間USD25,000以下の給与で雇用しても良いとされる。上記の職種以外にも関わらずエンプロイービザではなく、このビザで就業させようとする会社には注意が必要。

【まとめ】
インドで働く場合、エンプロイービザの就労が基本。ビジネスビザでの就労と雇用予定会社から提案された場合は、試用期間中のみかつその期間終了後、エンプロイービザでの終了となるのか確認をしておいた方がよい。ビジネスビザからエンプロイービザへの切り替えは一旦日本に帰国する必要があり、その際の渡航費用などについても先に確認できるようであれば確認をしておこう。

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